XRPが暗号資産市場でまた話題の中心になってます。2025年10月のSEC現物ETF承認の可能性、クジラたちの28億ドル規模の大量買い、そしてマスターカードとの実際の決済カード発行まで。この3つの要因がXRPを再び注目させているんです。
XRPのETFがビットコイン、イーサリアムの次に来る理由
米国証券取引委員会（SEC）がXRP現物ETFの審査を2025年10月に設定しました。すでに7つの金融機関が申請書を提出している状態です。
もし承認されれば、XRPはビットコインとイーサリアムを超えた初のアルトコイン現物ETFになります。ETFって株式みたいに取引所で簡単に売買できる商品で、機関投資家が暗号資産に投資する最も安全な入口として見なされてます。
JPモルガンは、XRP ETF承認時に初年度だけで最大80億ドル（約1兆2000億円）の資金が流入すると予測してます。ビットコインETFが最初にローンチした時に数十億ドルが集まったのと同じように。
SECが審査を10月に延期したのは、むしろポジティブなサインとして解釈されてます。単純な却下じゃなくて、しっかり検討しているという意味ですから。特に一部のSEC委員は反対してるけど、委員会の多数は承認寄りだという話も聞こえてきます。
クジラが静かに9億個のXRPを買い集めた裏事情
最近、XRPクジラ（大口投資家）が約9億個のXRPトークンを買い集めました。ドル換算で28億ドル、日本円で約4200億円です。
クジラがこう動くということは2つの意味があります。取引所内の供給量が減って価格上昇圧力が生まれること。そして規制環境が改善され、機関投資家の関心が増えているというシグナルです。
チャート分析家たちは、この大規模な買い集めが何年も続いた対称三角形パターンの突破と関連があると見てます。技術的な目標価格として12.60ドルまで提示する分析も出てきました。
もちろんクジラが急に売却した場合の変動リスクもあります。でも今のところは長期保有の傾向が強いと観測されてます。
マスターカード提携でXRPが本物の決済手段に
XRPベースのマスターカードが実際に発行されました。なぜこれが重要なのか説明します。
日常で使える本物のカードです。スーパーで買い物する時にXRPで決済可能。決済時点でXRPが自動的に法定通貨に変換される。普通のクレジットカードみたいにどこでも使えます。
制度圏の金融と暗号資産の出会いです。規制当局の承認を受けた公式商品。マスターカードというグローバルネットワークを通じて信頼性を確保。暗号資産が投機資産じゃなくて実際の決済手段であることを証明してます。
XRPリワードシステムまであります。カード使用時にXRPでキャッシュバックを受けられる。ジェミニ取引所と協力して安全性も確保してます。
XRPの実際の活用事例が増えている
XRPは元々、国境間送金に特化した暗号資産です。実際にこんなところで使われてます。
グローバル銀行の送金システムで、ヨーロッパとアジアの銀行がXRPで送金時間を数日から数秒に短縮。送金手数料も従来比70％以上削減しました。
送金会社のコスト削減でも、従来のSWIFTシステムの代わりにXRPを使用。リアルタイム決済が可能になって運転資金の負担が減りました。
マイクロペイメントでの活用も進んでます。少額決済でも手数料がほとんどかからない。コンテンツ購読料やチップのような少額決済に適してます。
XRPエコシステムに参加する時に知っておくべきこと
XRPを直接使うならこんなポイントを押さえておくといいです。
ウォレット選びが重要です。ハードウェアウォレットはLedger、TrezorがXRP対応。ソフトウェアウォレットはXUMMウォレットがXRP専用で人気。取引所ウォレットは長期保管用にはおすすめしません。
XRPの独特な特徴として、最小保有量（XRPウォレット有効化に10XRP必要）、トランザクション速度（3〜5秒で送金完了）、手数料（0.00001XRP、ほぼ無料レベル）があります。
詐欺にも注意が必要です。XRPエアドロップ詐欺に気をつける。公式チャンネル以外のエアドロップはほとんど詐欺。偽ウォレットアプリに注意。GooglePlayやApp Storeでも偽アプリが存在。フィッシングサイトに警戒。常にURLアドレスを確認することが大切です。
XRPの最近の動きは単純な価格上昇じゃなくて、実際の使用事例拡大と制度圏進入という意味があります。ETF承認の可否は10月に決定されるけど、マスターカード提携みたいに実物経済との連携はもう始まってます。
暗号資産が投機資産を超えて実際の金融システムの一部になっていく過程を、XRPを通じて見守れそうですね。
本記事は情報提供を目的としており、投資・税務・法律・会計上の助言を行うものではありません。記載内容の正確性や完全性を保証するものではなく、将来の成果を示唆するものでもありません。暗号資産への投資は価格変動が大きく、高いリスクを伴います。最終的な投資判断はご自身の責任で行い、必要に応じて専門家にご相談ください。