2025年8月、イーサリアムETFに約38億7000万ドル（約3兆円）もの資金が流れ込みました。同じ時期にビットコインETFからは資金が流出していたのとは真逆の現象です。なぜこんなことが起きたのでしょうか。
機関投資家たちがイーサリアムに注目し始めた背景には、単純な仮想通貨ブームとは違う戦略的な理由がありました。
ウォール街の巨人たちが動いた理由
ブラックロックやフィデリティといった金融界の大手が、イーサリアムETFに本格参入しています。彼らを動かしたのは「ステーキング報酬」という新しい収益モデルでした。
イーサリアムは保有しているだけで年3〜5%の利回りが得られます。銀行の定期預金みたいなものですが、利率は桁違いに高い。2025年8月時点で3400万ETHがステーキング中で、この仕組みがビットコインにはない大きな魅力となっています。
さらにイーサリアムは「デジタル石油」とも呼ばれ、DeFiやNFT、Web3アプリケーションの基盤として実際に使われています。投資対象としてだけでなく、実用性があるという点が長期投資の観点から評価されているんです。
クジラと呼ばれる大口投資家の動き
1万ETH以上を保有する「クジラ」と呼ばれる大口投資家たちの動きも活発でした。
8月中旬のわずか3日間で、クジラたちは82万ETH（約3800億円相当）を買い集めています。BitMineファンドのように、すでに83万3000ETHを保有しながら、さらに追加購入を公表する投資家も現れました。
この大規模な買い集めの背景には、アメリカの規制環境の変化があります。SEC（証券取引委員会）がリキッドステーキングを証券として扱わない方針を示したことで、機関投資家が安心して参入できる環境が整ったのです。
ビットコインETFとは何が違うのか
イーサリアムETFには独自の投資ポイントがあります。
成長型資産としての性格が強く、ブロックチェーン技術の進化とともに価値が上がる可能性があります。収益源も多様で、ステーキング報酬、ガス代、DeFiからの収益など、複数の収入経路が存在します。
ビットコインETFが「デジタルゴールド」として安定的な価値保存を目的とするのに対し、イーサリアムETFは成長ポテンシャルの高い技術株のような性格を持っています。機関投資家は通常、ポートフォリオでビットコイン60〜80%、イーサリアム20〜40%という配分を推奨しているそうです。
現物ETFは実際のイーサリアムを保有する仕組みなので、市場への影響も直接的です。デリバティブ商品とは違い、実際の需給に影響を与えるため、価格形成にも寄与します。
これからのイーサリアム市場
専門家たちは年末までにイーサリアムが6000ドルを超える可能性を指摘しています。
レイヤー2ソリューションの活性化でガス代が安くなり、企業による戦略的な買い増しも続いています。年金ポートフォリオへの組み入れ検討も進んでいるとか。
ただし、ソラナやアバランチといった競合チェーンの成長、ネットワークアップグレードの失敗リスク、ステーキングの中央集権化問題など、注意すべき点もあります。
イーサリアムETFへの資金流入は、単なる投機ではなく、ブロックチェーン技術の将来性に対する機関投資家の本格的な投資判断といえるでしょう。デジタル資産が主流の金融システムに組み込まれていく過程を、私たちはリアルタイムで目撃しているわけです。
技術の進化と制度の整備がどう絡み合っていくのか、今後も注目していきたいところです。
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